JAPAN DRONE CHAMPION SHIPJAPAN DRONE CHAMPION SHIP

大会名：第3回 ジャパン・ドローン・チャンピオンシップ in ハウステンボス
主催：ハウステンボス株式会社、一般社団法人日本ドローンレース協会（JDRA）
日時：2017年2月17日（金）、18日（土）、19日（日）
会場：（レース）パレスハウステンボス（空撮コンテスト）ハウテンボス場内全域
URL：www.jdra.or.jp/events/2017/0217-japan-drone-championship/

時速150kmを超えるドローンが、コースを駆け巡り、ヘッドマウントディスプレイ（FPVゴーグル）を装着したパイロット がスピードを競う新しいスポーツ。それがドローンレースだ。ハウステンボスの世界最大級のイルミネーションを舞台に、日本初の夜間飛行で行われた本大会を、ここにレポート！

写真提供：ハウステンボス（株）

去る2016年6月、一般社団法人日本ドローンレース協会（以下JDRA）が主催した日本最大規模となる「Japan Drone Nationals」が仙台にて開催された。その全国大会で準優勝を果たした若きドローンパイロットが、本大会では悲願の優勝を果たした。ハウステンボスのイルミネーションを舞台に、150キロを超えるスピードで飛び交うドローンレースを、会場に集まった3000人を超える観客が固唾を呑んで見守った。各地方の大会を勝ち上がった上位選手が集められたハイレベルな戦いに、音と光が融合し、国内で行われたどのドローンレース大会よりもエキサイティングな、近未来型エンターテインメントの形がそこにはあった。

FPVドローンレース
ヘッドマウントディスプレイを装着してドローンを操縦し、予め指定されたエリアにおける規定のコースを正しく周回し、順位を競う。

感動の激光体験！
日本初の試み、夜間ドローンレース大会を
制したのは、岡 聖章選手！

国際ドローン委員会『IDC』が発足！
国際ルールの整備と、ドローンスポーツの更なる発展を目指す

2016年12月4日、韓国平昌冬季五輪を2018年に開催する 江原道政府（Pyeongchang）と、韓国の新聞社・中央日報と、韓国ドローンレースを牽引する代表団体韓国ドローンレース協会（以下KDRA）が、2018年冬季五輪の主要会場であるアルペンシアリゾートで開催した「INTERNATIONAL DRONE SPORTS COMPETITION 2016」に、JDRAが日本代表団体として出席。世界の主要ドローンレース協会と共に、国際ドローン委員会(以下IDC：International Drone Commission)を設立したと発表した。
IDCの加盟組織には、韓国、アジアドローンレース連盟（ADRO）、日本、中国、欧州ドローンレース協会、アメリカ、スイス、オーストリア、メキシコ、イスラエル、タイのそれぞれのドローン協会が参加。更にオブザーバーとして、国際航空連盟であるFAI（The World AirSports Federation）が参画し、スカイスポーツとしてドローンレースを加えることについて協議を進めることで合意した。

オリンピックでのエキシビジョン開催を視野に

IDCの大きな目標の一つとして2018年の冬季五輪でのエキシビジョンドローンレースの実現が挙げられる。今後、JDRAはIDCのボードメンバーとなり、国際ルールの整備を進め、スポーツ産業として成長させていくために各国団体と、今後も協議を進めていく方針だ。更にJDRAは、2020年東京五輪でのドローンエキシビジョンを見据え、今後も世界のパートナーと連携して、世界のドローンスポーツ産業を牽引していきたいとしている。オリンピックでのエキシビジョンが、各国のパイロットたちの檜舞台となる日は近い。

ドローン×イベント業界のこれから

株式会社シミズオクト情報開発室：唐木室長

ローンの活躍の場はレースばかりではない。イベントへ足を運ぶ人々の安全・安心を守るため、イベント会場でドローンはどのような役割を果たすのだろうか。シミズオクト・情報開発室が、ドローンとイベント業界のこれからを語ってくれた。

イベントでのドローンの有効性として、空撮による混雑状況の把握や、不審人物の発見等が挙げられます。従来ならば人員を常に配置せねばならなかったところをドローンによる巡視で代替できるので、対費用効果も高いです。また、上空からの観察により、全体を効率よく素早く把握することが可能になります。危険物の処理など、危険を伴う作業も将来的にはドローンに任せることにより、重大事故や被害のリスクを抑えることもできるのではないかと考えています。一方、問題点として、安全対策や法整備の面が挙げられます。風が強い日や大雨の際の飛行はまだまだ難しいのが実情であったり、法令で飛行できるエリアが限られてしまったりと、課題は多くあります。これらの問題の多くは、技術の進歩により解決できるはずですので、オリンピックイヤーへ向け、日本のイベント会場でドローンが多く活躍できるような場を作っていければと思います。